探偵を選ぶときは少しコツを抑えて選ぶことがおすすめです。 探偵の選び方で抑えておきたいポイントはネットでピックアップするとき、実際に電話をするとき、リアルに面談に言ったときが挙げられます。
ネットでピックアップするときは、行政処分の有無や探偵業届け出証明書の有無、所在地は実際に存在しているかなど、その探偵が実在することを証明できる内容をチェックします。
できればキャッチコピーや料金体系もチェックして、誇大広告や激安を謳っていないか注意します。
実際に電話をするときは無料相談を行い、深く話をする上で料金をアピールしたり、事務所に来て詳しい話を聞かせてほしいとアピールするところは悪質な可能性が高いので注意が必要です。
リアルに面談したときはオフィスの雰囲気や探偵との相性をまずは見てみましょう。
こぎれいで探偵自信もジェントルマン、探偵事務所で面談するならまず信用しても良いといえます。
近所のファミレスでちょっと汚い探偵が来るようなら怪しいし、調査書が裁判で使用できない証拠などのようにインチキ業者な可能性があります。
また探偵業届け出番号が掲示されているかもチェックし、その探偵が本物かどうかを見極めます。
探偵の選び方で自分ではよくわからないときは弁護士に相談して紹介してもらうこと、口コミや評判で把握する、一般社団法人日本調査業協会に相談すると良いです。
弁護士にもいろいろあり紹介してくれることがありますし、口コミや評判も多く探してみるといろいろと出てきます。
一般社団法人日本調査業協会は、無料で探偵に依頼する調査の相談もできるのでいくつか紹介してもらうと良いです。
ちなみに一般社団法人日本調査業協会は探偵の教育研修を行うところで、いわゆる探偵の教育施設のようなところです。
そのため探偵を紹介することもすんなり対応してもらえるので迷ったときは相談しましょう。
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探偵に調査を依頼するとその料金はいくらになるのかよくわからないことが多くあります。
一応のメニューがあり、それに準じた料金が発生するはずですが、実施には何の調査なのか、かかる日数や証拠の有無、さまざまな内容によって大きく変動することが多いです。
探偵に調査を依頼したときの一応の料金は調査時間や調査員の人数によって変動するものの浮気調査や素行調査なら平均25万から50万程度、盗聴器発券調査で5万から10万、人探しになると30万から60万といわれているのが現状です。
実際にはかなり料金には開きがあります。
先にも述べたように調査の種類やかかる日数、調査員の数、これは大きく影響するので事前に話しあう必要があります。
こうなると探偵にかかる料金は少しでも安い方がいいのではないかと思うことも事実で、何となくの相場も知りたくなります。
相場は実際のところさまざまな条件があるので割り出しにくいですが、自分なりに一定条件で調べることはできます。
例えば、浮気調査で調査員が2人、調査日数2週間といった条件を付けてどれくらいの予算なのかを事前に聞くといったことができます。
探偵に料金を払うときは大体3つのステップがあります。
大きく分けて調査の前に着手金として調査にかかる人件費を払い、ガソリン代や出張調査などの場合の費用の諸経費、浮気の証拠を見つけたときの成功報酬があります。
これらはそれぞれのタイミングでお金を払うので、一括しで支払うことはほとんどありません。
むしろ探偵側も一括請求しにくく、特に諸経費はどうなるかわからない部分しかないのでかかった分だけ支払ってもらうようになります。
さらに成功報酬は調査が成功したときだけ、支払うものなので調査しても有効な証拠が見つけられなかったときはもらえません。
そのため成功報酬がもらえる条件を決めることも多くあり、浮気の場合なら浮気の証拠が手に入ったらという感じで契約します。
探偵の仕事とは? 探偵という職業は、国家資格や公的資格などの資格は必要ありません。 誰もが探偵業を営むことができるかというとそうではなく、日本で探偵業を営むためには、「探偵業の業務の適正化に関する法律」に従い、営業所の所在地を所轄する警察署を通じて所轄公安委員会への届出が必要となります。 平成19年に施行された法律ですので、それ以前でしたら、誰でも探偵業を営むことができたのです。 日本の探偵の主な仕事は、浮気調査や、追跡調査、身元・素行・個人信用調査、行方不明捜索などとなっています。 ドラマや小説のように、事件を解決に導いていくような謎解きをするとうケースは、ほとんどないでしょう。
世界の探偵 アメリカの場合は、州レベルで武器の保持も認められる公的資格制度があります。 事情に通じている警察を退職した人が転職をしたり、開業をしたりするケースが多くなっています。 北米最大の法人探偵社であるピンカートン探偵社、シカゴのハーグレーブ・シークレットサービスなどは大変有名です。 シャーロック・ホームズを生み出したイギリスでは、日本同様免許制度はありませんでしたが、2013年8月、2014年秋からは、免許制度が導入される事になりました。
日本の探偵 日本の場合は、そのほとんどが調査業務というケースが多くなっています。 行動調査・行方調査・信用調査・身辺調査・保険調査・犯罪調査・情報調査といった業務以外は、鑑定・分析、相談、一般業務、盗聴器の発見などもあります。
他人の依頼を受けて、聞き込み、備考、張り込みなどを行い、情報を依頼者に報告するのが探偵業となりますが、料金に関しては一律ではないため、見積もりなどでしっかりと確認し、請求金額と差異がある場合には、不当景品類及び不当表示防止法4条(不当な表示の禁止)違反となる事も伝えていきましょう。
悪質な探偵業者もいますので、都道府県警察では行政処分を受けた探偵業者の名称を公開しています。 適正価格で、信頼できる探偵業者に依頼をするようにしましょう。